卵子凍結に保険は効く？病気による妊孕性温存と不妊治療の違い【2026年】

ご提示のクリニック記事は未受精卵子の凍結を扱い、社会的適応と医学的適応の両方を説明しています。「卵子凍結」と「不妊治療での胚凍結」を同じ制度として考えないことが大切です。

がん治療などで卵巣機能の低下が見込まれる場合、原疾患の担当医と妊孕性温存を担当する医師が、治療の必要性や実施の可否を評価します。ただし、医学的に必要なことと、凍結費用が健康保険の対象になることは別です。厚生労働省の妊孕性温存療法研究促進事業は、医療保険適用外の凍結費用を助成の対象としています。

国の案内では、未受精卵子凍結の助成上限は1回20万円、胚凍結は1回35万円です。実際に支払った保険外費用が上限となり、自治体によって上限額が異なる場合があります。対象疾患・治療、凍結時の年齢、指定医療機関などの要件があるため、治療前に自治体の窓口で確認してください。原疾患の診察や治療そのものの保険適用は、凍結の費用とは分けて確認します。

体外受精・顕微授精では、採卵から胚移植までの基本的な治療が一定の条件で保険適用されています。この流れの中で行う胚の凍結・保存は、治療計画や算定条件に沿って保険診療となる場合があります。一方、将来のために未受精卵子を保存する卵子凍結とは扱いが異なります。保険適用の年齢・胚移植回数の条件、凍結・保存や更新の費用を医療機関の見積書で確認してください。